1279 百田や千葉麗子,ニュース女史への言論弾圧は,実は昔からある古典的手法?

百田さんや千葉麗子さん,そしてはすみとしこさんらは,
表現の自由の権利に基づく正規な言論活動に
いずれも激しく,執拗な攻撃がされています。

脅迫等により,サイン会の中止が余儀なくされたりとか。

沖縄取材報道に関するDHCシアターによる
ニュース女史に対する異様な攻撃もそうです。

彼・彼女らは保守陣営の論説等であり,
これに対して攻撃するのは,リベラル(新聞)だとすると
なぜ人権を保護するという人権派の方々が
彼ら保守の表現の自由を攻撃非難するのかが,理解できないのではないかと思います。


【しかし,昔からこの手法はあった】
ただ実は,こうした言論統制の方法は,昔からありました。

目ざとく,優秀すぎる人達は,随分前から,言論機関の重要性に目を付け,
これを自分達の掌中に入れようとしてきました。

既に1920年代には,世界の全新聞の80%をある民族が押さえていたということです。
映画も雑誌も,文学も論壇も,総て圧倒的支配です。

昭和18年当時,外交研究家の方の講演録で,以下の紹介があります。
言論支配及び統制の方法についてです。

    第一には,自分達の新聞・雑誌を発行する,それによって論陣を張る。

    第二には,普通の新聞,普通の雑誌のたぐいを発行して,これによって論陣を張る。ex.『ニューヨーク・タイムス』とか『ロンドン・デイリー・テレグラフ』

    第三には,通信社を経営してニュースを供給し,あるいはニュースを作製。
    ex.イギリスの『ロイター』,フランスの『アバス』
    アメリカの『A・P』や『U・P』という大通信社も,間接的に自分達の勢力下に置く。

    第四には,ユ$ヤ人が自ら新聞記者,あるいは寄稿家になって筆を執って,議論,主張等をする。

    第五には,商人としての立場を利用して,自分らのために都合の悪い議論や主張をする新聞・雑誌に対してボイコットをする。不買同盟または広告を出さない。
    新聞雑誌の収入源である広告収入を絶つように,ボイコットする。何処の国でも一番大きな広告はデパート,女性の化粧品,自動車等の広告であるが,こうした事業は大概ユ$ヤの手中にあるため,それにボイコットされると新聞発行は不可能になる。
    アメリカの新聞王 ハーストも彼らの忌憚に触れ『ニューヨーク・アメリカン 』を廃刊せざるを得なかった。

    第六には,自分らに不利益な出版物を買い占める。そういった書籍は英米では市場から姿を消してしまう。ロスチ$$ルド家の伝記は 第一巻を出しただけで絶版に。


【5年前,10年前の本が絶版,そして異様な高値に】
歴史的にも高い資料的な価値のある書籍が,出版されることがよくあります。
ある人達には困る「隠された真実」が記載された本は5年程度で絶版になってしまうのです。

絶版になるだけではなく,何処を探しても古本で売っていない。
やっと見つけたとおもいきや,
定価1500円のソフトカバー本(10年前発売)が時価2万8000円
定価3000円のハードカバー本(5年前の発売)が時価10万円
とか,「ちょっとふざけないでよ」といった値段になっている。

しかしながら,

    第一に,価値のある資料本で絶版はそもそもおかしいのです。
    そもそも今や,ロングテール理論と言って,ネット社会ではアマゾン等のお陰で,
    仮に少数のマニア等であっても,日本全国で集計すると年に50冊~100冊程度は確実に売れていくことはあるわけです。
    しかも価値の高い本は,息が長いので,仮に売れなくなる時期があっても,数年経つと再び脚光を浴びて売れ始めることも多々あります。
    資料的価値の高い本を絶版にする理由は,出版社的には全くないはずです。

    第二に,古本市場で殆ど出回っておらず,かつべらぼうに高い値段になるのも変です。
    つい最近出たばかりの本ですよ。
    むしろもっともっと絶対に売れなくなる本は他にあるはずで,そちらを絶版にしたら良い。

    第三に,Kindleに切り替えることもしていないのは,不可思議。。。
    Kindleにすれば,紙代・印刷代等が要らないから,ただ儲けがあるだけ。
    デジタルなので在庫の場所も取らない。
    売れに売れる本ではないにしても,絶対に必要とする人達が必ず安定して存在するという,貴重な資料を含む書籍を,今や素人でもできるKindle化をしないことが不可解。

このように,見てくると,
出版社には常時一定の圧力が掛かったりし,
また絶版になった後も,古本市場に出回らないような配慮や買い占め等があるのではないか,と疑いたくなります。


【百田もチバレイもはすみさんも,彼らの言論支配を打ち破るから】
百田さんや千葉麗子さん,はすみとしこさんは,
いずれも発信力の高すぎる方です。

カエルの楽園は,まともに宣伝できたら,百田さんの実力からして
200万部,300万部は行く書籍です。

それだからこそ,圧力を加える必要があった,というわけです。

表現の自由の権利の問題ではなく,単に表現の市場のパイの奪い合いです。

自動車や電化製品と一緒で,言論市場のシェア争いをしているだけのことです。
競合相手を潰したいと思ってやるような話です。→後注)後注2)

    ただそれを「少数者の人権がぁぁっっ!」,という方々がやっていると思われるから,
    誰しも「???」といぶかしがるわけです。

    「今日の少数意見があすの多数意見に」の理が,自分達の言論にはあてはまるとしつつも,反対意見者(保守派論壇)にはその機会を認めず完全に封殺するというものだからこそ,大いに疑問視されているのです。

せいぜい言ってみれば,
物品の産業であれば,独占禁止法とかの規制があるのに,
言論の世界ではなぜそれが許されるのかということくらいかと思います。

ただその対策や解決法は,中々難しいです。
(独禁法違反は立件が難しく,せいぜい個別被害事件における刑事告訴や,名誉毀損訴訟等でしょうか。)。


    後注)
    このように,見てくると,
    米国で,フォックステレビが出てきた理由や背景もわかりますし,
    また,オルタナティブメディアが米国等でもてはやされている理由が解ります。

    そしてトランプ現象も。。。。
    「フェイク・ニュース!」は,メディア寡占を打ち砕くための魔法の言葉です。
    トランプ政権自体は兎も角,この世界的潮流を押しとどめることはできないでしょう。


    後注2)
    ユ$ヤ人の著明なピーター・ドラッガーは,いやしくもこう言っています。
    「あなたたち企業は,トップシェア企業だからといって安心してはならない。」
    「トップシェアといっても高々30%の市場を手中に収めただけのことであろう。」
    「30%の市場占有率のトップ企業であっても,70%の顧客は逃しているのだ。」
    「これまでのところ勝者であり,30%の支持者によって浮かれていると,70%の不支持の人達(の波及)によって,あすは敗者になることもあるのだ。不支持の方々はあなた方にその理由を教えてくれるとは限らないからだ。」
    「だからあなた方は不断に改善して,もっともっと市場占有率を高めなければならない」
    と。

    かの優秀すぎる民族は,このような心持ちで,せっせせっせとメディア占有に尽力したのかもしれません。

      参考:広告をすべて拒否された渡部さん監訳の書籍
      渡部さんの監修による書(名著)の広告は全面拒否された

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